設計用重力荷重

地震動の計算において、建物の重力荷重の代表値は、構造物と部材の重量特性値に構造物上の変動荷重の組み合わせ値を加えたものの合計とみなされます。異なる変動荷重の組み合わせ係数は、次の表のものを使用します。

地震影響係数

これは、震度、サイトクラス、設計地震グループ、および構造の固有周期と減衰比に基づいて、建物構造物に対して決定されます。水平方向地震影響係数の最大値は、表2.2のとおりです。また、特性周期は、サイトクラスと設計地震グループに従って表2.3のとおりとし、震度が8と9の稀な地震では0.05s増加します。

地震影響係数の計算

設計用ベースせん断は、次の方程式に従って計算されます。

建物の地震影響係数曲線（図2.1）上の減衰の調整と形状のパラメータは、以下の要求に従う必要があります。

1. 建築構造物の減衰比は、特に規定のない限り0.05を選択し、地震影響係数曲線の減衰調整係数は1.0を選択して、形状係数は以下の規定に従います。

   1. 周期（T）が0.1s未満の線形増加区域
   2. 周期が0.から特性周期までと考えられる水平区域は、最大値（α_max）を選択します。
   3. 周期が特性周期からその5倍までと考えられる曲線減少区域では、指数（γ）は0.9を選択します。
   4. 周期が特性周期の5倍から6秒までと考えられる線形減少区域では、傾斜調整係数（η₁）は0.02を選択します。
   

   地震影響係数曲線

2. 建物の減衰の調整と地震影響係数曲線の形状パラメータは、以下の要求に従う必要があります。

   1. 曲線減少区域の指数は、次の式E2.1に従って決定されます。

      $\gamma =0.9+\frac{0.05-\zeta }{0.5+5\zeta }$

      E2.1

      意味

      γ	=	曲線減少区域の指数
      ξ	=	減衰比

   2. 線形減少区域の傾斜の調整係数は、次の式から決定されます。

      ${\eta }_1=0.02+\frac{0.05-\zeta }{8}$

      E2.2

      意味

      η1

      =

      線形減少区域の傾斜の調整係数。0未満は0とする。

   3. 減衰調整係数は次の式に従って決定されます。

      ${\eta }_2=1+\frac{0.05-\zeta }{0.06+1.7\zeta }$

      E2.3

      意味

      η2

      =

      減衰調整係数。0.55より小さい場合は0.55とする。

水平地震作用の計算

水平地震作用の特性値

ベースせん断法が使用される場合、各層において1自由度のみが考慮され、構造の水平地震作用の特性は、次の式によって決まります。

$F_{Ek}={\alpha }_1{G}_{eq}$

E2.4

$F_i=\frac{G_i{H}_i}{\stackrel{n}{\sum _{j=1}}{G}_j{H}_j}{F}_{Ek}(1-{\delta }_n)$

E2.5

$\Delta F_n={\delta }_n{F}_{Ek}$

E2.6

水平地震作用の計算

注記

1. 斜め方向の横力抵抗メンバーを持ち、直交主軸に対する角度が150を超える構造では、それぞれの横力抵抗メンバー方向の水平地震作用を考慮します。そのため、設計力として斜めメンバーの作用をこの係数で割り増すことによって、このことが考慮されます。

2. 偏心度:UBCコードと同様です。各床上の重心の偏心値は、e_i = ±0.05L_i,

   意味

   ei	=	i番目の床の重心の偏心値。
   Li	=	計算された建物の層の最大幅。

3. 質量と剛性の分布が明らかに非対称である構造では、直交水平2方向の両方の地震作用によって生じるねじりの効果を考慮する必要があります。他の構造では、地震効果法を調整するといった簡略化された方法によって地震のねじり効果を考慮することが許容されます。